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国際大学(IUJ)が選ばれる理由

  • 115ヵ国

    115 カ国3,800 名以上の
    修了生ネットワーク

  • 100

    外国人留学生を対象とした
    「日本語科目」を除いて
    全ての科目を英語で開講しています

  • 9.1

    少人数教育
    専任教員1人当たりの学生数

  • 52ヵ国

    52ヵ国から集まる在学生

  • 世界62

    メキシコビジネス誌
    「CNN Expansión」

  • 世界90

    英国「The Economist」誌
    ビジネススクールランキング

  • 1

    ABEイニシアティブ第1・2バッチ
    受け入れ学生数

  • 55社と締結

    グローバル人材パートナーシップ

  • アジア6

    英国「The Economist」誌
    ビジネススクールランキング

  • アジア3

    メキシコビジネス誌
    「CNN Expansión」

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NEWS&TOPICS

2016/08/24
ニュース

1982年に開学した国際大学は、2017年に35年目を迎えます。創立35周年を記念して、国際大学のシンボルとなる35周年記念ロゴマークを公募いたします。 大学のロゴマークとして決定したデザインは、国際大学のシンボルとして約1年間、名刺や封筒、ポスターや各種制作物、ホームページ、オリジナルグッズ等に広く活用することが出来ます。 多くの皆さまのご応募をお待ちしております。 選考基準 建学の理念*に基づき、教育・研究を通じて国際社会に貢献し、力強く成長していく国際大学をイメージさせるロゴであること。 応募資格 国際大学の在学生、修了生及び教職員(OBを含む。) 応募方法 電子媒体で作成し、電子メールにて応募してください。 電子メールの標題は「35th Anniversary Logo Application」とし、本文に氏名、国際大学における身分(在学生、修了生、教員、職員等)、在学生/修了生の場合は学籍番号、デザインの説明/コメントを明記して下さい。 応募点数に制限はありませんが、メール1件につき1点とします。また、グループによる応募も可能です。 募集期間 2016年9月1日 ~ 2016年12月22日必着 選考方法 本記念ロゴマーク選考委員会で採用作品を選考し、運営委員会において最終決定します。 発 表 2017年3月1日(予定) 入賞者本人に通知するとともに、国際大学ホームページで発表します。 賞 品 入賞者には、採用ロゴが印刷されたIUJグッズ詰め合わせが贈られます。 応募条件、応募に関する注意事項 応募作品は、本件のために独自にデザインした、国内外で未発表で類似のないオリジナル作品に限ります。他作品と著作権問題等に抵触しないようくれぐれも御注意ください。万一、問題が発生した場合、国際大学は一切の責任を負わず、応募者が一切の責任を負い、その解決を行うものとします。 応募作品はCMYK プロセスカラーで作成し、その際、モノクロ加工や縮小加工にも対応できるものとしてください。 作品サイズは電子媒体での画像形式50MB 以内とし、なるべくaiの形式で任意のアプリケーションで読めるように配慮し、選考用にA4 サイズ用1 点をJPG やPNG、PDFで用意してください。なお、文字オブジェクトを含む場合は、必ずアウトラインデータに展開をしてから提出願います。 採用作品の著作権、使用権に関するすべての権利は、国際大学に帰属します。 採用作品には若干のデザイン修正を行う場合があります。 国際大学の公式ロゴは、今回公募するロゴマークとは別に従前どおり使用します。 ご応募いただいた作品は返却できませんので予めご了承ください。…

2016/08/10
ニュース

ベトナム、ハノイ市のハノイ国家大学外国語大学において、8月8日から19日までベトナム人日本語教師・日本語研究者のための特別集中日本語講座を実施します。 本プログラムは、ベトナムにおける日本語教育全体の質的向上を目的とし、国際大学言語教育研究センター講師陣が集中講座を提供するハノイ国家大学外国語大学・ベトナム三井物産共同プログラムです。今年は約20名のベトナム国内現職日本語教師、日本語研究者が参加しています。 本学言語教育研究センターとハノイ国家大学外国語大学は従前から日本語教育に関する連携を図ってきており、2015年11月には、本学初の海外拠点となるハノイ事務所を開設し、日本語教育のみならず、ベトナムの大学・研究機関等との関係構築、連携強化活動、在ベトナム日本企業とのネットワーク強化活動を展開しています。   IUJ ULIS Cooperative Office フェースブックページ: https://www.facebook.com/groups/1539498463008585/

2016/08/08
ニュース

7月28日、コロンボ大学Sirimal Abeyratne教授(2013-2014国際大学研究所客員研究員)と国際大学国際関係学研究科Nawalage. S. Cooray教授の共著「Trade and Spatial Growth: Sharing images from Japan and Sri Lanka」が出版されました。本著は、Abeyratne Srimal教授が本学滞在中にN. S. Cooray教授と行った共同研究成果です。     こちらのリストからご覧いただけます。 http://www.iuj.ac.jp/research/outputs/books.cfm  

2016/07/27
ニュース

夏期英語集中講座(Intensive English Program 通称:IEP) は毎年7月中旬から9月上旬に開講される8週間のプログラムで、今年は7月11日(月)~9月2日(金)に開講されます。多国籍環境での集中学習により、実践的・総合的な英語能力の向上を目的としています。今秋の本学修士課程入学予定者(国内居住希望者)の他、アジア諸国からのIMF奨学生やIEPのみ受講される方を含め、19ヵ国76名(外国人約51%)を受け入れています。 夏期英語集中講座 詳細: http://www.iuj.ac.jp/language/english_course.html  

2016/07/20
ニュース

7月16日 朝日新聞記事について-その2 (2015年12月事案に関する事実関係) 1. 事案の概要 (1) 12月19日午前4頃、男子学生Zが女子留学生Aの居室に侵入する事案が生じた。本学としては、2.項に述べる通り、警察との相談及び関係者と連携しつつ、同様の事案の再発防止及び関係者に対する懲戒に関する措置を講じた。 (2) 本件に関連し、1月初旬以降、A及びZの友人の間で感情的な対立が顕在化し、1月6日、Aに同情的な男子学生Yが暴力的な行為により本学の備品を破壊するなどの事案が生起した。これに関しては、本学としては、警察当局に対し被害届を提出するなど所要の報告を行うととともに2.項に述べる通り、再発防止及び関係者に対する懲戒に関する措置を講じた。 2. 本学としての措置 (1) 1.(1)事案に関しては、関係規則に基づき、発生後速やかに副学長を委員長とする調査委員会を設置し、事案に関する事実関係を明らかにするとともに、講じるべき措置について検討した。この際、警察と相談するとともに関係機関と連携し、本検討と併行して、被害者学生Aを保護するため学生Zを学生寮から一時退去させるなどの措置を講じた。この間、同委員会は、関係者の要望に応じ、追加の聞き取り調査を行うなど、事実関係の確認に万全を期した。同委員会の検討結果に基づき、1月6日、本学として加害者である学生Zに対し、1学期間の停学を申し渡した。また、学寮の管理態勢などについて改善策を講じた。なお、加害者である学生Zは、奨学金停止などもあり本国に帰国し、被害者学生Aは、休学届けを提出し本国に帰国した。 [注:懲戒に関する調査委員会は非公開であり、調査結果の詳細に関しては学内外を問わず公開しないこととしている。] (2) 1.(2)事案に関しては、関係機関と連携しつつ、関係者の懲戒に関する措置を開始したが、関係者である学生Yが無届けのまま本学を不在としていたが、 教授会の決定で除籍となった。 (3) 本件事案に関し、学生及び教職員の間で認識を共有し、速やかに平常の学務に復帰するため、以下の措置を講じた ア. 二度にわたり、学長から学生及び教職員全員に対し説明の機会を設け、事実関係に関する誤解を回避し、不要な誹謗中傷や噂の流布による学内の不安除去を図った。 イ. 本件に関し、前述の暴力的行為による備品損壊事案の他、不正なメールアカウントの使用、関係者のプライバシーに関する情報の流布などが散見されたため、行き過ぎた行為に対しては、「学生の懲戒に関する規定」に基づき「退学」「停学」「譴責」の処分があり得ることを前提として、学則に基づき「速やかな退学処分もあり得る(could face immediate expulsion)」という表現で警告した。 ウ. 本件に関しては、法人サイド(理事会)からも、速やかな収拾と善後処置により、整斉とした学務を遂行できる態勢に復帰すべき旨指示を受けている。 3. その後の経緯 (1) 1月初中旬、学生間に見られた不安は、本学としての措置事項の周知などを通じて収拾し、平穏に復帰した。 (2) 本学として、被害者A及びその家族、派遣元大学、大使館などとの間での意思疎通及び情報の共有を図ってきた。本学として、本件は刑事事件に発展する可能性が否定されないものと認識しているところであるが、本件に関して被害者側から被害届が提出されたという事実は承知していない。被害者の友人Y行った暴力的な行為に関しても、当人が日本国外に所在する可能性が高く、その後進展はない。

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  • 国際関係学研究科について

    GSIR

    国際関係学研究科は、「時代の潮流を見通す長期的なビジョン」と「地域に根ざしたグローバルな視野」を有し、知的判断力と問題解決能力を持つ専門家を養成することを目指しています。

    研究科長
    山口 昇

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  • 国際経営学研究科について

    GSIM

    真のリーダーとなるためのスキルや能力、感性を養いたいと思われる皆さんにとって、国際大学の修士課程(MBAプログラムとEビジネス経営学プログラム)は他では得ることができない機会を提供しています。

    研究科長
    リー ウェンカイ

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