President Online（6月7日）／ 橘川武郎副学長・国際経営学研究科教授のインタビュー記事「世界中を悩ませる｢LNGの脱ロシア化｣で､欧州には不可能かつ日本にしかできない最善のエネルギー源　石炭火力を毛嫌いするヨーロッパでは発想も出てこない」が掲載されました

毎日新聞・新潟（6月3日）／ 魚沼市の小学生が来学し学生と交流したイベントの記事「ダンス踊り文化体験　魚沼の宇賀地小６年生　留学生と交流会」が掲載されました

毎日新聞・新潟（6月4日）／ 学生が参加した田植えイベントの記事「「収穫が楽しみ」国際大生田植え　南魚沼」が掲載されました

朝日新聞（5月31日）／ 橘川武郎副学長・国際経営学研究科教授のインタビュー記事「泊原発運転差し止め判決「北電らしい判決」」が掲載されました

新潟日報（6月1日）／ インターナショナルフェスティバルの記事「多様な文化、肌で感じて　国際大で3年ぶりフェス」が掲載されました

ラジオNikkei（5月24日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーにて解説しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：ウクライナ侵攻とバイデン米大統領来日 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 「－ロシアによるウクライナ侵攻が長期化する見通しが高まっています。西側諸国の追加的な支援は今後、ウクライナにとってプラスとなる一方、ロシアは南部を固め東部に戦力を集中しつつあります。但しロシア軍の戦死者増加の事実が浸透すれば、ロシア国内の反発が高まることが予想されます。 －バイデン大統領の来日中に立ち上げられた（IPEF）は、互いの関税引き下げを伴わず、貿易・サプライチェーンなどの分野で協力するインド太平洋経済枠組みです。 参加を表明したASEAN７か国にとっては、中国とのバランスを考える上で、インフラ支援などのメリットを得られることがIPEFに前向きに協力する条件になります。 一方、インドにとっては、ロシアとの友好関係を持ち、国内経済の改革途上でもあるため、関税引き下げを伴わない緩やかな枠組みにはむしろ取り組みやすい面があります。 －以上のように考えれば、IPEFが経済面でアジアの新興国に具体的なメリットを示せれば、中国・ロシアを念頭においた「経済と安全保障の好循環」への道が開かれることになるでしょう。」

中部経済新聞（5月14日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の記事「ウクライナ侵攻と企業戦略」が掲載されました

ラジオNikkei（4月26日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーにて解説しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：ウクライナ侵攻と新興国経済 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 「第一に、前回3月29日の出演で述べたロシアの「三つの誤算」について、ウクライナが徹底抗戦しロシアの作戦の甘さが目立っていること、欧州が各国間の利害を超え結束し経済制裁などを行っていることは、現在も変わっていません。 一方、ロシア国内で戦争に対する反発は、厳しい統制を受ける市民、既得権益を手放したくない新興財閥に加え、現状、戦況を知る軍・情報部門もプーチン氏に反旗を翻すことは難しい状況です。 ひいてはロシアが自壊するという見方に変わりはないものの、今後プーチン氏が戦争の着地点をいつ、どう見極めるかが焦点になりつつあります。 第二に、新興国への影響は、経済規模の大きい中国・インド・ブラジルなどと、経済規模が小さく資源を持たない中小国に分けて考える必要があります。 前者が先進国に代わりロシアからのエネルギーを引き受けることは、ロシアにとってもメリットがあります。 一方、後者への影響は深刻です。元々貿易赤字などを抱えている国がエネルギー・食料価格の上昇により打撃を受け、各国の通貨が下落すれば輸入物価がさらに上昇する、という悪循環に陥ることになるでしょう。」

中部経済新聞（1月15日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の記事「プーチン氏、三つの誤算」が掲載されました

日経ビジネス（4月14日）／ 橘川武郎副学長・国際経営学研究科教授のインタビュー記事「日本に迫る電力危機、LNGの買い負け避けよ」が掲載されました