日経産業新聞（4月22日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）のコメントが記事「脱炭素への移行進むが…――原発新増設の議論封印（科学記者の目）」に掲載されました。

週刊エコノミスト（4月12日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）の記事が掲載されました 電力が危ない：再エネ比率の大幅上昇で２０５０年に脱炭素は実現する https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20210420/se1/00m/020/039000c

毎日新聞（4月16日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）のコメントが掲載されました 「まるで喜劇」？　安倍晋三前首相、なぜ今「原発議連」顧問か https://mainichi.jp/articles/20210415/k00/00m/020/081000c

ラジオNikkei（4月13日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーにて解説しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：米中対立とインド http://market.radionikkei.jp/marketpress/post_9124.html ＝＝＝＝＝＝＝＝ 「米中対立が厳しさを増し、外交・防衛面では、インド太平洋地域では米日豪印による「対中包囲網」が形成されています。 しかし、経済面でもこのような枠組みができるかと考えた時、カギを握るのはインドでしょう。 インドではモディ首相が従来から汚職撲滅や税制の簡素化など、構造改革に取り組んでいます。 しかしインドは多民族・多宗教の国である上、民主主義を標榜しているため、改革には時間がかかります。この点はトップダウンで意思決定を行う中国とは対照的です。 例えば、日本が推進してきた包括的な地域自由貿易協定であるRCEPに対し、インドは国内の抵抗により参加していません。 以上のように考えると、アジアの「対中包囲網」がサプライチェーンなど経済面でも強固になるかどうかを考える上では、今後、インド経済の動向が重要になる」と述べています。  

長崎新聞（3月28日）／ 山口昇教授（国際関係学研究科）のコメントが掲載されました ＝＝＝＝＝ 第２連隊「戦力化」完成　陸自水陸機動団発足３年　三つ目の配置行方が焦点に” https://news.yahoo.co.jp/articles/6bcba83c5298d65c56ed27e4e19a751da936e384 ＝＝＝＝＝

文部科学省スーパーグローバル大学創成支援事業（以下、「SGU事業」）では、Withコロナ・Afterコロナにおける大学の新しい取組が社会から強い関心を持って注視されていることを受け、採択校のポストコロナにおける国際化の取組を紹介するコンテンツ『アフターコロナにおける大学の国際化』を新たに制作し、SGU事業基幹サイトで公開いたしました。 この『アフターコロナにおける大学の国際化』（英語ページ）において、国際大学グローバル・コミュニケーション・センター（GLOCOM）の櫻井美穂子主任研究員／准教授の研究『未知の脅威に対する社会のレジリエンス：COVID-19と自然災害からの教訓』が掲載されました。これは、2011年の東日本大震災の研究に基づき、感染症と自然災害という2つの異なる災害の共通性を定義し、そのうえで、未知なる脅威に対する社会のレジリエンス向上に寄与する情報システムの役割を明らかにするものです。 https://tgu.mext.go.jp/en/aftercorona/index.html 国際大学は新型コロナウイルスの流行によって社会が大きく変化する中、ニューノーマルを見据えた新しい国際化の取り組みに挑戦しています。

M&A Online（3月23日）／ 国際経営学研究科 橘川武郎教授の記事「【日本M＆A史】ENEOSと出光昭和シェルの発足（12）」が掲載されました。 https://maonline.jp/articles/japan-ma-history12

ラジオNikkei（3月26日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーにて解説しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：ミャンマー情勢と対外関係 http://market.radionikkei.jp/marketpress/post_9021.html ＝＝＝＝＝＝＝＝ 「前回、２月中旬の放送では、クーデタを起こした軍が、国民による支持と海外からの直接投資という政治・経済両面への影響を理解すれば、アウン・サン・スー・チー氏率いる国民民主連盟（NLD）との間で妥協点を探る展開になるだろうと考えました。 しかしその後、軍は強硬な姿勢を崩さず、多数の一般市民の死者が発生するという事態に至っています。 この状況では、国内で解決を図ることが困難なばかりか、欧米各国や日本も有効な手を打ちにくく、現地生産を行ってきた海外企業が撤退する動きが生じています。 今後は、中国が対ASEANや国連の場で、事態を収拾する方向性を示すかどうかが問われる」と述べています。  

日経ビジネス（3月15日）／ 国際経営学研究科 橘川武郎教授のインタビューが掲載されました “風力発電の低周波騒音が「チャリンチャリン」と聞こえる理由” https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00264/031100003/

bloomberg（3月11日）／ 国際経営学研究科 橘川武郎教授の記事が掲載されました “菅政権グリーン戦略、原発増強の決断迫る－震災後のタブー破るか” https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2021-03-10/QP2C0DDWLU6W01