BSテレビ東京（7月2日）／ NIKKEI NEWS NEXTに、橘川学長が出演しました。 5夜連続シリーズ企画 what happens NEXT 日本エネルギー 輸入依存からの脱却のカギは？ 出演時間 16:15～34:55 Youtubeからも視聴できます。↓

中部経済新聞（6月14日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞「トランプ関税とものづくりの力」 要約は以下の通りです。 １．トランプ関税を巡る各国との個別交渉は停滞しており、夏休みを前に、物価上昇は米国民の不満につながりやすくなるでしょう。 ２．米国に対し、EUは自由貿易を強く主張しているものの、安全保障ではロシア・ウクライナ情勢から米国に依存し、先端産業での競争力も劣後しています。 ３．日本も安全保障で米国に依存していますが、その優れたものづくり技術は対米交渉で強みを発揮する可能性があります。

ラジオNikkei（6月20日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーに出演しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：G7とイラン・ウクライナ情勢 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 解説した内容： １．トランプ氏はイラン攻撃を進めるイスラエルに影響力を持っており、イラン情勢は同氏の意向に大きく左右されることになります。 ２．一方、トランプ氏がロシア寄りの姿勢を示しても、戦況で優位に立つプーチン氏は依然、停戦に応じる姿勢を見せていません。 ３．こうした中、アジア・太平洋では、日本など主要国の支援を受け、インドが製造業の本格的な発展を始動させつつあります。 以上

日本語動画教材 “Lesson For Useful Expression in Japanese”を開発した言語教育研究センター 倉品准教授のインタビューがJV-Campus (Japan Virtual Campus)に紹介されました。 日本語がわからない状態で来日する学生や教員の助けに『Lesson For Useful Expression in Japanese- シリーズ1・2』

中部経済新聞（5月10日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞 「トランプ関税に対抗する世界」 要約は以下の通りです。 １．トランプ氏が関税に対する強気な姿勢を変えない中、市場の不安定化だけでなく、米国の実体経済悪化への懸念が高まっています。 ２．一方、欧州と日本、EUとCPTPPが、共通する価値観に立ち自由貿易の擁護に向け結束すべきという声が高まっています。 ３．この点は、自らの経済成長を最優先し、米中どちらとも関係を保ちたい東南アジアなどグローバルサウスの国々の利益とも一致することになるでしょう。

ラジオNikkei（5月20日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーに出演しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：ウクライナとトランプ関税 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 解説した内容： １．トランプ氏はウクライナ・ロシアの停戦交渉を進めようとしていますが、交渉は難航しています。 ２．従来、ロシア寄りだったとされるトランプ氏はいら立ちを隠していませんが、現在、戦況で優位に立つプーチン氏が、なかなか応じようとはしていないためです。 ３.これは関税交渉で中国が米国の焦りを見透かし、自国に比較的有利な立場で交渉を続けてきた状況と似ています。

FNNプライムオンライン（2025年5月29日）／ 本学の在学生 Wembe, Helder Salvador Bumbaさんのコメントが掲載されました。 【何が】万博“幻のパビリオン”工事巡り未払い問題発生…業者で「金持ち逃げ」？　「アンゴラ館」開幕当日オープンも現在まで休館…工事中断　下請け業者「改善しないと死人出てくるのではないか」    

新潟日報（5月31日）／ 国際大学で実施された日本語プログラムを履修する学生らの成果発表会の記事が掲載されました。 19カ国・地域の30人が自国の食文化や民族衣装など紹介　南魚沼の国際大で留学生らが成果発表会

Japan Innovation Review（5月19日／） 橘川武郎学長の解説記事『日本の最大の問題は「需要側の視点」が抜けていること　国際大学・橘川武郎学長が語る脱二酸化炭素社会』が掲載されました    

朝日新聞（5月4日）／ GLOCOM 伊藤将人講師のコメントが掲載されました。 繰り返される移住ブームの実態　自治体は人数競争から卒業せよ