毎日新聞（3月1日）／ 山口昇副学長のコメントが掲載されました ＝＝＝＝＝ 米軍低空飛行、羽田新ルートも影響か　元陸将と軍事アナリストの指摘 https://mainichi.jp/articles/20210228/k00/00m/040/094000c ＝＝＝＝＝  

日経ビジネス（2月24日・25日）／ 国際経営学研究科 橘川武郎教授のコメントが掲載されました。 滑り込みの50年炭素中立、必須「ウルトラCの革新」とは https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00250/022200001/ 「4500基の洋上風力」が並ぶ日、再エネの理想と現実 https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00250/022400002/

M&A Online（2月23日）／ 国際経営学研究科 橘川武郎教授の記事「【日本M＆A史】「三大メガバンク」の成立　金融危機の発生と長期化（11）」が掲載されました。 https://maonline.jp/articles/japan-ma-history11

ラジオNikkei（1月26日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーにて解説しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：ミャンマーの行方と東南アジア http://market.radionikkei.jp/marketpress/post_8910.html ＝＝＝＝＝＝＝＝ 「ミャンマー情勢を考える上で、国内的には先の選挙で示された通り、アウン・サン・スー・チー氏率いる国民民主連盟（NLD）に対する市民の信頼が高いという政治面に加え、対外的には軍が実権掌握が続いた場合、先進国による制裁と外国企業の投資減少につながるという経済面の影響が考えられます。この点は、タイで軍の影響を受けた政権が続く一方で国王への信認が低下していますが、自動車など外国企業の投資が既に集積しており、経済が政治に左右されにくいことと対照的です。両者を比較すると、今回、ミャンマーの軍による統治基盤はタイほど強くはない、といえるのではないでしょうか。」  

毎日新聞（2月10日）／ 伊丹敬之学長が基調講演を行ったアジアユースリーダーズの記事が掲載されました ＝＝＝＝＝ 多国間交流　アジアの高校生がオンライン討論 https://mainichi.jp/articles/20210205/org/00m/010/011000d ＝＝＝＝＝  

河北新聞（2月7日）／ 国際経営学研究科 橘川武郎教授の記事”「原発漂流」脱炭素政策　指揮者インタビュー（上）原子力「見切り」にかじ”が掲載されました。 https://kahoku.news/articles/20210207khn000006.html

電気新聞（2月4日）／ 国際経営学研究科 橘川武郎教授の記事「四日市の青空にドローン」が掲載されました。

東洋経済Online（2月3日）／ 伊丹敬之学長の記事が掲載されました ＝＝＝＝＝ 東洋経済Online 日本が｢AI人材確保｣だけでは世界に勝てない訳 https://toyokeizai.net/articles/-/407284 ＝＝＝＝＝  

ラジオNikkei（1月26日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーにて解説しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：米国新政権スタート後の新興国経済」 http://market.radionikkei.jp/marketpress/post_8713.html ＝＝＝＝＝＝＝＝ 年初、米ユーラシアグループが発表した「世界の10大リスク」の内、新興国に関連する部分を米新政権の政策方針と関連付け、 「先ず全体感として、米国など先進国が新型コロナのワクチン早期接種に取り組む一方、新興国はワクチンの入手が遅れているため年後半にかけ経済危機が新興国から表面化するリスクが懸念されます。特に今年、多くの国政選挙を控える中南米各国の動向が注視されています。但し、米バイデン大統領は近隣国重視の姿勢を示しているため、メキシコとの政治・経済関係の改善が期待され、これは従来からメキシコに米国市場向け生産拠点を置いてきた日本の製造業にとって今後プラスになるだろう。 一方、中東については、サウジアラビアを肩入れしていたトランプ氏が去りイラン情勢が急速に改善する状況でもない上、原油価格の低位安定が続いており、地域の政治経済共に膠着状態が続かざるを得ないだろう。」  

伊丹敬之学長の新著書「日本企業の復活力　コロナショックを超えて」が文春新書より出版されました。