一般社団法人 日本経済団体連合会の総合政策研究所の皆様が本学を訪問され、その様子が紹介されました。 https://www.keidanren.or.jp/pri/theme/2025/12/04000000.html

ラジオNikkei（10月28日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーに出演しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：高市新首相と新興国 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 解説した内容： １．新首相はトランプ大統領との会見では、安倍氏との関係だけでなく、トランプ氏の好む自らの意見を率直に伸びる姿勢を採り、今後に向けた信頼の基盤を作 るべきです。 ２．韓国大統領が就任後、柔軟な対日外交の姿勢を見せたことに応じ、首相自らも実利志向の姿勢を見せることが必要に。 ３．対中国では、米中首脳会談の内容を見極め、当面は現実的な経済関係の見直しに特化すべき。

中部経済新聞（10月11日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました。 中部経済新聞「視点　国際大学特別招聘教授・林秀毅　大阪万博真のレガシーは？」 要約は以下の通りです。 １．大阪万博では、最先端の技術を紹介する先進国と、自らの歴史や文化、将来への展望を示す新興国といった多様性が印象的でした。 ２．特に中小国による展示には、限られた予算の中で自国の個性を何とか表現しようとする工夫が感じられました。 ３．こうした多様な国との共存・協調が不可欠であるという認識の再確認こそが、今回の最も価値あるレガシーといえます。

RBA野球大会（10月7日）／ 本学の修了生 森 友成さん（国際経営学研究科・2024年修了）のインタビュー記事が掲載されました。 三菱地所リアルがコールド勝ち 込山が完封か 安田不・森が国際大大学院修了

ラジオNikkei（9月16日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーに出演しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：大阪万博と新興国 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 解説した内容： ―新興国の（人口構成、エネルギー）と日本を始めとする先進国の高い技術の融合が、今後の世界経済の鍵となることを強調します。 ―ここで印象に残ったのは、小国ながら自らの産業や文化を紹介する新興国の姿です。 ―ロシアの圧力に粘り強く抵抗するウクライナとモルドバ、旧ユーゴスラビアから独立し発展する姿を紹介したスロベニア、モンテネグロなどが人気を集めていました。

中部経済新聞（9月13日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました。 中部経済新聞「インド洋・アフリカ経済圏」、展望と課題」 要約は以下の通りです。 1.今夏、横浜でアフリカ開発会議（TICAD）が開催され、日本政府は「インド洋・アフリカ経済圏構想」を打ち出しました。 2. 日本企業がインドでの現地生産を足がかりに地理的近接性を生かし、アフリカへの貿易・投資を促進する動きが加速しています。 3. 一方、アフリカ域内では各地で関税の撤廃など市場統合の途上にあり、日本企業は当面、各国・地域ごとの状況を見極めた戦略が基本になるでしょう。

ガス・エネルギー新聞（8月22日） 橘川武郎学長の記事『【「百聞は一見にしかず」欧州CN最前線/橘川武郎】世界初DAC商用化、マイクロソフトが大口顧客に/クライムワークス(スイス)』が掲載されました    

毎日新聞（8月19日） 橘川武郎学長の解説記事『とんちんかんな「原発脳」　政府審議会元委員が説く“唯一の活用法”』が掲載されました    

ラジオNikkei（8月19日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーに出演しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：TICADと経済・市場統合 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 解説した内容： １．今回のアフリカ開発会議（TICAD）には、アフリカからみた対外・対内の両面から、大きな変化がみられます。 ２．対外的には、インド洋・アフリカ経済圏への期待が高まっています。多くの日本企業がインドで現地生産を行い、アフリカにも輸出する動きが進んでいます。 ３．対内的には、市場統合の動きが具体化しつつあります。従来、域内各地で進んできた統合を束ねることにより、企業はアフリカ全域のビジネスを展開しやすくなります。

中部経済新聞（8月9日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞「米国と中国、共通点は何か」 要約は以下の通りです。 １．本来中国を標的としていたトランプ関税は、同盟国や新興国まで対象に含め、これらの国は米国との関係で難しい立場に置かれています。 ２．一方、米国内の政策をみると、トランプ氏は、雇用統計局長の解雇やFRBへの利下げ要求など、米国経済・市場に対する不透明感を増大させています。 ３．このように、米国と中国は、政治の権力基盤を強める動きが経済の混迷につながるという点で似ており、両国は今後も国内優先の姿勢を変えず、対立と妥協を繰り返すことになるでしょう。