ガス・エネルギー新聞（8月22日） 橘川武郎学長の記事『【「百聞は一見にしかず」欧州CN最前線/橘川武郎】世界初DAC商用化、マイクロソフトが大口顧客に/クライムワークス(スイス)』が掲載されました    

毎日新聞（8月19日） 橘川武郎学長の解説記事『とんちんかんな「原発脳」　政府審議会元委員が説く“唯一の活用法”』が掲載されました    

ラジオNikkei（8月19日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーに出演しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：TICADと経済・市場統合 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 解説した内容： １．今回のアフリカ開発会議（TICAD）には、アフリカからみた対外・対内の両面から、大きな変化がみられます。 ２．対外的には、インド洋・アフリカ経済圏への期待が高まっています。多くの日本企業がインドで現地生産を行い、アフリカにも輸出する動きが進んでいます。 ３．対内的には、市場統合の動きが具体化しつつあります。従来、域内各地で進んできた統合を束ねることにより、企業はアフリカ全域のビジネスを展開しやすくなります。

中部経済新聞（8月9日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞「米国と中国、共通点は何か」 要約は以下の通りです。 １．本来中国を標的としていたトランプ関税は、同盟国や新興国まで対象に含め、これらの国は米国との関係で難しい立場に置かれています。 ２．一方、米国内の政策をみると、トランプ氏は、雇用統計局長の解雇やFRBへの利下げ要求など、米国経済・市場に対する不透明感を増大させています。 ３．このように、米国と中国は、政治の権力基盤を強める動きが経済の混迷につながるという点で似ており、両国は今後も国内優先の姿勢を変えず、対立と妥協を繰り返すことになるでしょう。

ラジオNikkei（7月22日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーに出演しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：トランプ関税とASEAN・BRICS ＝＝＝＝＝＝＝＝ 解説した内容： 1. 7月、ベトナム・カンボジア・インドネシアといったASEANの新興国が相次いで米国と関税交渉で同意しました。 2. 一方、経済規模の大きいBRICS各国は米国との間にそれぞれ懸案を抱え、交渉に時間がかかっています。 3. インドも関税交渉は難航しているものの、国内では製造業の発展、対外的にはアフリカとの経済関係強化への期待が高まり、株式市場は順調に推移していま す。 以上

中部経済新聞（7月14日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞「トランプ関税とコメ流通　違いは？」 要約は以下の通りです。 1. トランプ関税は、希望を持てない米国の労働者の不満の矛先を海外に向ける一方、実行に移されれば、国内の物価上昇に跳ね返り、国民の生活に影響します。 2. 一方、日本で実施されたコメ価格対策は、国民の懸念に対する緊急措置であると同時に、コメ流通の透明性と効率性の向上という政策課題につながる可能性 があります。 3. 両者を比較すると、どちらも現状、国民の懸念に政治の立場から対処するものですが、より根本的な問題の解決につながるかどうかという点で、対照的とい えるでしょう。 以上

BSテレビ東京（7月2日）／ NIKKEI NEWS NEXTに、橘川学長が出演しました。 5夜連続シリーズ企画 what happens NEXT 日本エネルギー 輸入依存からの脱却のカギは？ 出演時間 16:15～34:55 Youtubeからも視聴できます。↓

中部経済新聞（6月14日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞「トランプ関税とものづくりの力」 要約は以下の通りです。 １．トランプ関税を巡る各国との個別交渉は停滞しており、夏休みを前に、物価上昇は米国民の不満につながりやすくなるでしょう。 ２．米国に対し、EUは自由貿易を強く主張しているものの、安全保障ではロシア・ウクライナ情勢から米国に依存し、先端産業での競争力も劣後しています。 ３．日本も安全保障で米国に依存していますが、その優れたものづくり技術は対米交渉で強みを発揮する可能性があります。

ラジオNikkei（6月20日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーに出演しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：G7とイラン・ウクライナ情勢 ＝＝＝＝＝＝＝＝ 解説した内容： １．トランプ氏はイラン攻撃を進めるイスラエルに影響力を持っており、イラン情勢は同氏の意向に大きく左右されることになります。 ２．一方、トランプ氏がロシア寄りの姿勢を示しても、戦況で優位に立つプーチン氏は依然、停戦に応じる姿勢を見せていません。 ３．こうした中、アジア・太平洋では、日本など主要国の支援を受け、インドが製造業の本格的な発展を始動させつつあります。 以上

日本語動画教材 “Lesson For Useful Expression in Japanese”を開発した言語教育研究センター 倉品准教授のインタビューがJV-Campus (Japan Virtual Campus)に紹介されました。 日本語がわからない状態で来日する学生や教員の助けに『Lesson For Useful Expression in Japanese- シリーズ1・2』