日本経済新聞（7月30日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）の記事「温暖化対策、日本の針路(上)　電源構成、帳尻合わせ 避けよ」が掲載されました。

日本経済新聞（7月29日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）のコメントが「未知数の水素・アンモニアにかける期待　供給網確立急ぐエネルギー新計画、電源構成の死角（4）」の記事に掲載されました。

テレビ朝日　報道ステーション（7月21日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）がコメントしました “大学初「太陽光100％」再エネ倍増へ、原発も維持” https://news.tv-asahi.co.jp/news_economy/articles/000223340.html

毎日新聞（7月22日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）のインタビューが記事「再考エネルギー　実現困難、失政のツケ　新基本計画「帳尻合わせ」」に掲載されました。

産経新聞（7月21日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）のコメントが記事「エネ基本計画　2030年度の電源構成達成は厳しい」に掲載されました。

日本経済新聞（7月22日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）のコメントが「エネ計画 険しい実現性　蓄電池、最低1兆円投資/地域間送電網、1.7倍必要」の記事に掲載されました。

国際大学スーパーグローバル大学創成支援事業シンポジウム デジタル時代の食と農・地域の未来 主催：国際大学　　後援：南魚沼市 お米の名産地として知られ、兼業農家から農業法人まで農業従事者が数多く存在する新潟県南魚沼市。地域の農産物を生かしたブランド品も多く生み出されています。その豊かな食文化に魅了される人は国内外を問いません。 一方、農業者の高齢化や労働力不足はここ南魚沼市でも不可避の課題です。農林水産省では、デジタル技術を活用した効率の高い営農と、消費者ニーズを的確に捉えることができる農業を目指し、「農業DX構想」を掲げています（農林水産省、2021年3月）。 今回は「食と農業」、「ICT*活用」、「地域活性化」に焦点を当て、産官学民のさまざまな立場の方々に最新の取り組みや経験、今後への課題・展望について語り合っていただきます。 いま社会・地域が抱える課題を共有し、わたしたちの食と農・地域の未来について一緒に考えてみませんか？ *Information and Communication Technology（情報通信技術）   ◇日時：2021年8月28日（土）14：00～17：30　（13：30開場） ◇会場：南魚沼市民会館　大ホール （Zoomウェビナーによるオンライン配信も行います） ◇言語：日本語（英語同時通訳あり） ◇対象：ご興味・ご関心のある方はどなたでもご参加いただけます。 ◇参加費：無料 ◇参加申込：本サイト下部のお申込みフォームよりお申込みください（先着500名）   プログラム ＜ 開会 ＞【14:00】 開会挨拶 〈5分〉 国際大学学長　伊丹敬之 来賓挨拶 〈5分〉 ⽂部科学省⾼等教育局⾼等教育企画課国際企画室専⾨官 吉岡 路⽒ 基調講演　「産官学と地域の連携を通じた南魚沼市の持続的発展に向けて」〈15分〉 南魚沼市長 林茂男氏 ＜ 講演  ＞【14:30頃~】 「農業DX構想～「農業×デジタル」で食と農の未来を切り拓く～」〈15分〉 農林⽔産省 ⼤⾂官房デジタル戦略グループ企画官…

NHK NEWS WEB（7月13日）／ 橘川武郎教授（副学長・国際経営学研究科）のコメントが「2030年の再生可能エネルギー発電見込み量を試算 経産省」の記事に掲載されました。

ラジオNikkei（7月13日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）が「新興国マーケット情報」コーナーにて解説しました。 ＝＝＝＝＝＝＝＝ テーマ：新興国のコロナ感染・今後の展開 http://market.radionikkei.jp/marketpress/post_9473.html ＝＝＝＝＝＝＝＝ 「新興国では変異株によるコロナ感染が猛威を振るっています。 アジアではインドの感染がややピークアウトしましたがインドネシアなど他国に波及しています。 一方、今後感染拡大が懸念されるのは、これから冬を迎える南半球の国々です。 南米では感染対策を行う体制が貧弱な国が多い上、ワクチンが不足し中国製に頼るといった事情があります。 さらにアフリカでは、南アフリカ以外は感染が深刻化していませんが、今後については予断を許しません。 ワクチンの接種率が低く、ワクチンを調達する資金も不足しているためです。 以上、今後はワクチンを途上国に供給する国際的な枠組みが先進国の支援を受け、十分に稼働することが望まれます。」

南日本新聞（7月1日）／ 山口昇教授（国際関係学研究科）のコメントが「特集　米軍FCLP馬毛島案 地元説明から10年 / 陸海空 多種の訓練想定」に掲載されました