2026年度版　国際大学パンフレット（大学案内）を公開しました。 大学案内 画像をクリック↓ 2026年度入試の出願受付開始は9月を予定しています。 === お問い合わせ： 入学・就職支援室 025-779-1104 contact@iuj.ac.jp ===

2025年7月29日（火）、リベリア共和国駐日大使のエドワード・ウェイド・アップルトン・ジュニア閣下（H.E. Mr. Edward Wade Appleton, Jr.）が本学を訪問されました。 当日は、橘川学長より本学の概要について説明が行われ、学生数や出身地域の多様性、国際的な学習環境に加え、リベリアをはじめとするアフリカ諸国からの学生の在籍状況などが紹介されました。 これを受けて大使からは、昨年本学を修了したリベリア出身の学生より、IUJでの学生生活は非常に充実しており、多様な出会いと学びを得られたことが、今後の将来に大きく役立つとの報告があった旨が紹介されました。また、大使ご自身もぜひIUJを訪問したいと以前から希望されていたことに触れ、今後もリベリアからの学生が本学で学べるよう、IUJと協力して支援を続けていきたいとのお考えが示されました。 さらに大使は、日本からの政府開発援助（ODA）によってリベリアが多方面にわたり支援を受けてきたことに対し、深い感謝の意を表明されるとともに、日本とリベリアの友好関係が今後ますます発展し、人的交流がさらに活発化することへの期待を述べられました。 本学では今後も、アフリカ諸国を含む世界各国との学術・人的交流を促進し、国際社会に貢献できる人材の育成に取り組んでまいります。 ＜リベリア共和国駐日大使 Edward Wade Appleton, Jr.閣下と橘川学長＞

中部経済新聞（7月14日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞「トランプ関税とコメ流通　違いは？」 要約は以下の通りです。 1. トランプ関税は、希望を持てない米国の労働者の不満の矛先を海外に向ける一方、実行に移されれば、国内の物価上昇に跳ね返り、国民の生活に影響します。 2. 一方、日本で実施されたコメ価格対策は、国民の懸念に対する緊急措置であると同時に、コメ流通の透明性と効率性の向上という政策課題につながる可能性 があります。 3. 両者を比較すると、どちらも現状、国民の懸念に政治の立場から対処するものですが、より根本的な問題の解決につながるかどうかという点で、対照的とい えるでしょう。 以上

本学では、以下の日程で東京事務所で志願者向けの説明会を開催します。 世界が集まるユニークな国際大学の概要や生活環境などについて大学スタッフが紹介いたします。 学生やお勤めの方でも参加しやすい時間帯で開催いたしますので、ぜひご参加をご検討下さい。多くのご参加をお待ちしています。 国際大学（IUJ）説明会 【日時】 8月23日(土) 14:00-15:00 9月17日(水) 19:00-20:00 10月11日(土) 14:00-15:00 11月12日(水) 19:00-20:00 12月20日(土) 19:00-20:00 【会場】 IUJ東京事務所（港区六本木6-15-11 ハークス六本木ビル2F） ※アクセスはこちらからご確認いただけます。 【内容】 ご挨拶、IUJ動画視聴、学校概要・入試・奨学金等の説明、質疑応答および個別相談 【お申し込み】   【お問い合わせ】 国際大学（IUJ) 入学・就職支援室 TEL: 025-779-1104 contact@iuj.ac.jp

2025年6月24日、中国総領事館より代表の方々が本学を訪問されました。 ＜橘川学長（左）と崔為磊 総領事 （右）＞ 当日は学長より、本学の概要について説明が行われ、全寮制の大学院大学としての特長や、学生数・出身地域の多様性、国際的な学習環境、ならびに中国の大学とのこれまでの連携実績などが紹介されました。これに対し総領事からは、新潟県および東北地方の管轄内における大学訪問の状況について共有があり、中国人留学生の在籍状況、中国の大学との連携の実例などが紹介されました。また、総領事からは中国の大学との交流をより一層活発にしていくことへの期待が寄せられました。 当日はあわせて、総領事の崔為磊氏による特別講演「Jointly Building A Shared Future Toward Tomorrow」も実施され、参加者は貴重な国際的視点に触れる機会となりました。 本学では今後も国際交流を大切にしつつ、多様な文化的・教育的つながりを深めていく機会を模索してまいります。

6月27日、日刊工業新聞に國分文也理事長の就任の記事が掲載されました。 国際大、理事長に國分氏 産業春秋／国際大学と中山素平

国際大学にご興味をお持ちいただき、誠にありがとうございます。 説明会では、大学の特長や入試、給付型奨学金、キャンパスライフなど、大学スタッフがご説明します。使用言語は日本語です。 お気軽にお申し込みください。 オンライン説明会： 2025年7月4日（金）／ 8月8日（金）12:10-12:40 参加お申込期限：開催日前日の11:59AMまでにお申し込みください。 ご参加方法 オンライン説明会には、アプリを利用した「ビデオ通話システム」を使用します。 ※インターネットにつながっているスマートフォン、タブレット、パソコンが必要です。 所要時間 30分 申し込み方法 ⒈ 上記申し込みフォームから事前予約 入力されたメールアドレスに、相談日時と「Zoom(ビデオ通話システム)」への招待メールをお送りします。 ⒉ アプリ「Zoom」をダウンロード（無料） スマートフォン・タブレットでオンライン相談を行うときは、無料通話アプリ「Zoom」が必要です。事前にダウンロードをお願いします。 >>アプリのダウンロードはこちら ⒊ イベント日時になったら、招待メールのURLにアクセス 事前にお送りする「招待メール」のURLをクリックすると参加できます。 国際社会起業家プログラム(ISEP)への出願を検討されている方で、個別の説明をご希望の方はお手数ですが、入学・就職支援室（contact@iuj.ac.jp）までご連絡いただきますようお願いいたしいます。 その他のイベント ＜オンライン個別相談＞ 大学職員があらゆるご質問のお答えします。 説明会の参加有無にかかわらず、疑問点がありましたらお気軽にお申し込みください。 詳しくはオンライン個別相談ページをご覧ください。 ================== お問い合わせ 入学・就職支援室 025-779-1104 contact@iuj.ac.jp ==================

中部経済新聞（6月14日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞「トランプ関税とものづくりの力」 要約は以下の通りです。 １．トランプ関税を巡る各国との個別交渉は停滞しており、夏休みを前に、物価上昇は米国民の不満につながりやすくなるでしょう。 ２．米国に対し、EUは自由貿易を強く主張しているものの、安全保障ではロシア・ウクライナ情勢から米国に依存し、先端産業での競争力も劣後しています。 ３．日本も安全保障で米国に依存していますが、その優れたものづくり技術は対米交渉で強みを発揮する可能性があります。

在京バングラデッシュ大使館の経済公使 Syed Nasir ERSHAD氏が、バングラデシュJDS生及び教員とのミーティングのためご来学されました。 国際関係学研究科 加藤研究科長、Cooray教授と懇談し、バングラデシュ出身のJDS学生6名とも学生の取り組んでいる研究に関する事を中心に話されました。 ＜加藤教授と在京バングラデッシュ大使館の経済公使 Syed Nasir ERSHAD氏＞ ＜ERSHAD氏と学生＞

学校法人国際大学（新潟県南魚沼市）は、本年6月17日開催の理事会において、國分文也氏（丸紅株式会社取締役名誉顧問）を新理事長に選任し、同日付で就任いたしました。　2015年6月1日以来、理事長を務めた槍田松瑩氏は任期満了で退任となりました。 ～國分文也 （こくぶ ふみや）新理事長プロフィール ～ 1952年生まれ 1975年3月　慶応義塾大学経済学部卒業 1975年4月　丸紅株式会社入社 2005年4月　同社執行役員 2008年4月　同社常務執行役員 2008年6月　同社代表取締役常務執行役員 2010年4月　同社専務執行役員 2012年4月　同社副社長執行役員 2012年6月　同社代表取締役副社長執行役員 2013年4月　同社代表取締役社長 2019年4月　同社取締役会長 2025年4月　同社取締役名誉顧問（至現在） 2025年6月　学校法人国際大学理事長就任（至現在） 主な団体役職歴 日本貿易会 会長（2022年5月～2024年5月） APECビジネス諮問委員会（ABAC）日本委員（2021年7月～2025年1月） 日本機械輸出組合 理事長（2022年5月～） 日本経済団体連合会 ウクライナ経済復興特別委員会委員長（2023年6月～） 槍田松瑩氏は、2015年から理事長として大学運営に携わり、国際関係学研究科・国際経営学研究科共通日本型開発学プログラムや国際経営学研究科デジタルトランスフォーメーションプログラム、国際社会起業家プログラムなど、時代に合わせた教育プログラムの開設や、創立４０周年記念事業の実施、産官学とのネットワーク構築など、国際大学のみならず日本経済の発展に大きく寄与しました。