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国際大学（IUJ）では、国際大学の志願者を対象に、来校型のオープンキャンパスを開催します。 本オープンキャンパスでは、以下を体験できます。 ・英語での実際の大学院の講義を見学 ・夏期英語集中講座(IEP)の講義を見学 ・日本人在学生との懇談 (入試対策、キャンパスライフ、就職活動など質問可) またオープンキャンパス参加者には、 ・往復交通費を上限2万円まで支給(条件は申込フォームに記載) ・国際大学LINE公式アカウントを友だち登録で食堂で使用できるクーポン1,000円分を配布 の特典もご用意しています。 この機会に国際大学の魅力について知っていただき、2026年9月入学への出願をご検討ください。 皆様のお申し込みをお待ちしています。       申込締切：2025年7月17日(木)  ——————————– 日程　2025年7月25日(金) 時間　11:00-15:30 場所　国際大学(IUJ)キャンパス (新潟県南魚沼市, 最寄駅: 上越新幹線 浦佐駅) ※当日は浦佐駅とキャンパス間の送迎サービスあり 【当日のスケジュール】 11:00-11:20 国際大学概要、入試、就職支援 説明 11:30-12:00 夏期英語集中講座見学 12:00-12:50 日本人在学生との懇談 13:00-14:30 国際公共政策プログラム キャップストーンコース見学 14:30-14:45  夏期英語集中講座見学 14:45-15:15   キャンパスツアー…

5月24日、国際大学と南魚沼市の共催で大学祭「インターナショナル フェスティバル2025」が開催されました。国際大学の体育館と野外広場の会場には、地域の住民の方など約1,800名の来場者にお越しいただきました。 本学の実際の講義をご見学いただく機会として公開講義を実施し、オープンキャンパス参加者や多くの一般の方も聴講に訪れました。副学長・加藤宏教授が「Japan’s International Development Cooperation」をテーマに、英語で講義を行いました。 フードブースには、16の国と地域から集まった学生たちが参加し、それぞれの母国料理を販売しました。自国の味を再現した料理を提供しながら、学生たちは来場者との会話や文化交流を楽しんでいました。 ステージイベントでは、学生たちが民族衣装をまとい登場し、日本を含む17のグループがダンスや歌などを通じて自国の文化を紹介しました。 さらに、地域住民の有志による阿波踊りといった伝統芸能の披露に加え、国際大学と新潟県立情報高等学校による合同のコーラスや大和中学校吹奏楽部の演奏など多彩な特別企画も行われました。 地域住民の方と学生が一体となったこのイベントは、終始にぎやかな雰囲気に包まれ、大盛況のうちに幕を閉じました。 ご来場いただいた皆さまに、心より感謝申し上げます。 このイベントが、本学を知るきっかけとなり、多様な文化とのつながりや国際理解のさらなる深まりへとなることを願っております。 ======= 入学･就職支援室　広報担当 media@iuj.ac.jp =======

中部経済新聞（5月10日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞 「トランプ関税に対抗する世界」 要約は以下の通りです。 １．トランプ氏が関税に対する強気な姿勢を変えない中、市場の不安定化だけでなく、米国の実体経済悪化への懸念が高まっています。 ２．一方、欧州と日本、EUとCPTPPが、共通する価値観に立ち自由貿易の擁護に向け結束すべきという声が高まっています。 ３．この点は、自らの経済成長を最優先し、米中どちらとも関係を保ちたい東南アジアなどグローバルサウスの国々の利益とも一致することになるでしょう。

国際大学（IUJ）と南魚沼市の共催で開催された学園祭「インターナショナル フェスティバル2025」の様子が、JCV十日町タウン情報に掲載されました。 【動画】みなみうおぬま通信 初回放送5月31日（土）    

新潟日報（5月31日）／ 国際大学で実施された日本語プログラムを履修する学生らの成果発表会の記事が掲載されました。 19カ国・地域の30人が自国の食文化や民族衣装など紹介　南魚沼の国際大で留学生らが成果発表会

Japan Innovation Review（5月19日／） 橘川武郎学長の解説記事『日本の最大の問題は「需要側の視点」が抜けていること　国際大学・橘川武郎学長が語る脱二酸化炭素社会』が掲載されました    

5月14日（火）の本学創立記念日は事務局休業となります。 頂戴したメール等は5月15日以降に対応いたします。ご不便おかけいたしますが、何卒ご理解のほど、よろしくお願い申しあげます。

朝日新聞（5月4日）／ GLOCOM 伊藤将人講師のコメントが掲載されました。 繰り返される移住ブームの実態　自治体は人数競争から卒業せよ  

中部経済新聞（4月10日）／ 林秀毅 特別招聘教授（国際関係学研究科）の寄稿記事が掲載されました 中部経済新聞 「対中関税145％に トランプ米政権と報復応酬」 要約は以下の通りです。 １．トランプ政権による関税が発動され、その内容の不明確さなどから、市場に不安を与えています。 ２．トランプ氏は関税を「脅し」の手段として、各国とさまざまな交渉を進めていますが、十分な譲歩が得られていません。 ３．この状況が続けば、米国は関税による米国経済への悪影響が進む一方、強硬姿勢を維持せざるを得ないというジレンマに陥るでしょう。